BtoBマーケティング施策15選 目的別の選び方と優先順位を解説

更新日 : 2026年10月23日
BtoBマーケティング

BtoBマーケティングの施策は、営業したい企業と、商談創出までの課題をもとに選びます。広告やSEO、展示会などを増やす前に、どの工程を改善する必要があるかを明確にすることが重要です。
本記事では、代表的な15施策の特徴と、目的別の選び方・優先順位を解説します。適した施策は商材や顧客の行動、営業体制によって異なるため、自社の状況に合わせて選択する必要があります。

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目次
施策を選ぶ前に整理する3つのこと
BtoBマーケティング施策15選 役割と特長を比較
目的別に施策の優先順位を決める
15施策を成果につなげる4つの共通原則
外部支援を活用する場合の選び方
BtoBマーケティング施策に関するよくある質問
まとめ 目的と現状の課題から優先する施策を選ぶ

施策を選ぶ前に整理する3つのこと

商談目標とKPIを逆算する

まず、営業したい企業と商談目標を決めます。対象企業は、受注しやすさ、収益性・LTV、営業工数、営業の優先度を踏まえて選びます。そのうえで、受注目標と過去の実績から、必要な商談数とターゲットリード数を逆算します。
ターゲットリードとは、事前に定めた業種・規模・部署などの条件に合う見込み顧客です。リード総数と分けて管理し、商談・案件への進捗まで確認することで、営業成果につながる施策を判断しやすくなります。


商談・案件の定義と集計方法は営業と共有します。比較時は、獲得経路や対象条件、獲得後に商談化を確認する期間を揃えることが基本です。実績がなければ仮の数値を置き、運用後に見直します。

顧客の検討段階を把握する

本記事では、顧客の検討状況を「潜在層・準顕在層・顕在層」の3つに整理します。自社を知っているかではなく、課題の認識と解決策の検討がどこまで進んでいるかで区別します。

対象層 本記事での定義 提供する情報の例
潜在層 課題を明確に認識していない、または解決の必要性を感じていない 業界動向・課題に気づくための情報
準顕在層 課題を認識しているが、具体的な製品・サービスの比較検討には至っていない 課題の整理・解決方法・実践ガイド
顕在層 課題の解決に向け、具体的な製品・サービスを比較・選定している 導入事例・選定基準・費用・導入条件


以下の施策表も、この定義に沿って対象層と目的を示しています。ただし、検討は必ず順番どおりに進むわけではありません。資料の閲覧やダウンロードだけで判断せず、問い合わせ内容や営業との対話も合わせて確認します。

Webサイトと営業対応を整える

集客を強化する前に、サービスの対象・強み・事例と、問い合わせ導線を点検します。主力サービスページとフォームを優先し、顧客が必要な情報を得て相談できる状態を整えます。
あわせて、問い合わせ後に誰がいつ連絡し、どの条件で営業へ引き渡すかを決めます。すでに情報や体制が整っていれば、新規接点を増やす施策と並行して改善することも可能です。

BtoBマーケティング施策15選 役割と特長を比較

下表では、各施策の対象層と目的を「主な役割」、手法ごとの強みを「特長」に整理しています。対象層はテーマ・検索語句・配信対象によって変わるため、自社の狙う層に合わせた設計が必要です。

施策 主な役割
対象層と目的
特長
1 メディア出稿×ホワイトペーパー 潜在層・準顕在層
課題喚起とターゲットリード獲得
専門媒体の読者を活用し、自社で未接触の層からリードを獲得できる
2 リスティング広告 準顕在層・顕在層
課題・製品を調べる層のリード獲得
検索意図に合わせて訴求し、課題や製品への関心をリード獲得につなげられる
3 SNS 広告 潜在層・準顕在層
認知・課題喚起とリード獲得
検索前の層にも情報を届け、広告表現で認知や関心を喚起できる
4 ウェビナー登壇・協賛 潜在層・準顕在層
リード獲得と課題・解決策の理解促進
専門テーマを詳しく伝え、参加者の関心把握とリード獲得を図れる
5 展示会出展 潜在層・準顕在層・顕在層
ターゲットリード獲得と商談機会の創出
短期間で大量のリード獲得を狙える
多くの商談機会をつくれる
企業・サービスの認知を広げられる
6 コンテンツ SEO 潜在層・準顕在層
課題認識の促進とリード獲得
検索する課題に記事で答え、公開後も継続的な流入を目指せる
7 比較サイト掲載 顕在層
比較候補への選定とリード獲得
製品を比較する層に自社を提示し、資料請求や見積もり依頼につなげられる
8 ターゲティングメール 潜在層・準顕在層
課題喚起とターゲットリード獲得
自社にリストがなくても、業種・部門などの属性を絞って配信できる
9 電話リードジェネレーション 潜在層・準顕在層
指定企業からのターゲットリード獲得
狙う企業・部署へ直接働きかけ、対話で関心を確かめられる
10 問い合わせフォーム営業 潜在層・準顕在層
対象企業の関心喚起と相談機会の創出
対象企業を選び、個別の案内を送れる
送信先の利用条件への配慮が必要
11 人事異動情報を活用した郵送 DM 潜在層・準顕在層
役職者の課題喚起と相談機会の創出
役職者・部署に合わせた資料を郵送し、メール以外の方法で訴求できる
12 MA を活用したメール 保有する潜在層・準顕在層
課題認識・検討の促進と商談機会の創出
反応に応じた継続配信や記録を効率化できる
機能はツール・設定による
13 インサイドセールス SDR 保有する準顕在層・顕在層
検討支援と商談化・営業への引き渡し
対話で検討状況や懸念を把握し、営業へ具体的な情報を引き継げる
14 Web サイト・LP 改善 準顕在層・顕在層
資料請求・問い合わせへの転換促進
既存の訪問を活かし、資料請求や問い合わせへの転換を改善できる
15 導入事例・比較検討コンテンツ 準顕在層・顕在層
比較検討と社内合意形成の支援
具体的な実績・導入条件を示し、比較検討や社内説明を支援できる
※ウェビナーで獲得できる層は、テーマによって変わります。展示会は全層を獲得できる一方、本記事では大半が潜在層となるケースを想定しています。実際の構成は、開催テーマや来場者層によって異なります。

施策1:メディア出稿 × ホワイトペーパーマーケティング

外部メディアに資料を掲載し、主に潜在層・準顕在層の課題喚起とリード獲得を図ります。自社の認知が低くても、対象読者を持つ媒体を活用できる施策です。

媒体の会員属性と資料テーマを、狙う企業の課題に合わせます。ただし、ダウンロードは導入意向を示すものではないため、獲得後のフォローまで設計することが重要です。

施策2:リスティング広告 検索連動型広告

課題や製品を検索する準顕在層・顕在層のリード獲得を担います。課題関連のキーワードでは解決方法の資料へ、製品関連のキーワードではサービスページへつなぐなど、検索意図に合わせて設計します。
広告文と遷移先ページの内容を揃え、ターゲットリード数や商談へのつながりを確認します。ただし、検索需要が小さい商材では配信量が限られ、競争が激しいキーワードでは費用が増える場合があります。

施策3:SNS広告

SNS広告は、主に潜在層・準顕在層の認知・課題喚起とリード獲得に活用します。課題解説記事や調査資料など、関心や理解の段階に合う情報を届ける施策です。
媒体の利用者層と配信条件が対象顧客に合うかを確認します。また、認知目的とリード獲得目的では、訴求内容と評価指標を分ける必要があります。

施策4:ウェビナーイベント登壇・協賛

外部ウェビナーで課題や解決策を解説し、主に潜在層・準顕在層のリード獲得と理解促進を図ります。獲得できる層はテーマによって変わり、製品比較や導入事例を扱う場合は、顕在層の獲得・検討支援にも活用できます。
参加者の属性、提供されるリード情報の範囲・利用条件、動画や資料の二次利用条件を確認します。参加だけで導入意向を判断せず、関心テーマや検討状況に合わせてフォローすることが重要です。

施策5:展示会出展

展示会は、潜在層・準顕在層・顕在層を幅広く獲得できる施策です。短期間で大量のリードや多くの商談機会の獲得を狙えるほか、展示・デモを通じて企業やサービスの認知も広げられます。
本記事では、獲得リードの大半が潜在層となるケースを想定します。すべての相手に商談を急がず、会期中に検討時期と関心を記録し、情報提供と商談打診を分けて対応します。評価では、ターゲットリード数と商談進捗まで確認することが重要です。

施策6:コンテンツSEO

コンテンツSEOは、主に潜在層の課題認識を促し、準顕在層のリード獲得につなげる施策です。検索される疑問に記事で答え、関心に合う資料やサービスページへ案内します。
テーマは検索数だけで決めず、顧客の課題から選び、関連資料やサービスページにつなげます。ただし、流入や問い合わせは保証されず、成果まで時間がかかる場合もあるため、検索流入の推移も含めて評価します。

施策7:比較サイト掲載

具体的な製品を比較する顕在層に自社を候補として認識してもらい、資料請求や見積もり依頼につなげます。比較検討中のリードを獲得したい場合の選択肢です。
利用者の属性、料金、掲載順位、取得できるリード情報を確認します。掲載後は件数だけでなく、自社の対象企業や提供条件に合う見込み顧客を獲得できたかを営業と照合します。

施策8:ターゲティングメール

外部媒体の会員へメール広告を配信し、主に潜在層・準顕在層の課題喚起とターゲットリード獲得を図ります。自社のリストが少なくても、対象属性に合う層へ情報を届けられます。
利用できる配信条件を確認し、件名・本文・遷移先ページの内容を揃えます。配信後は開封やクリックに加え、ターゲットリード数と商談進捗を確認することが重要です。

施策9:電話リードジェネレーション

指定企業の潜在層・準顕在層に電話し、情報提供への同意を得たターゲットリードを獲得します。商談化を急がず、担当業務や課題に合う資料を提案する方法です。
相手の担当業務に合う情報を提案し、資料送付の許諾、情報の利用目的、連絡を希望しない相手への対応を明確にします。ただし、資料送付への同意は導入意向とは異なるため、接触件数・リード数・商談数は分けて管理します。

施策10:問い合わせフォーム営業

対象企業の問い合わせフォームから案内を送り、関心を喚起して相談機会をつくる方法です。ただし、顧客相談やサポート用の窓口である場合もあり、苦情や企業イメージの低下につながる可能性があります。
送信先の利用条件を確認し、営業連絡を禁止している企業には送信しません。大量送信を前提にせず、相手に関連する情報を簡潔に伝えることが重要です。

施策11:人事異動情報を活用した郵送DM

役職者や担当部署へ資料を郵送し、主に潜在層・準顕在層の課題喚起と相談機会の創出を図ります。公開された人事異動情報などをもとに、相手の役割に合う案内を届けます。
異動の事実だけで導入ニーズを判断せず、新しい役割に関連する課題や事例を選びます。あわせて、送付先の正確さと、反応があった場合の対応体制を確認します。

施策12:MAを活用したメールマーケティング

MAを活用したメールで、保有する潜在層・準顕在層の課題認識や検討を促し、商談機会につなげます。MA(マーケティングオートメーション)は、配信や反応の記録を支援する仕組みです。
資料請求後の案内やテーマ別配信など、運用しやすい範囲から始めます。ただし、MAの機能はツールや設定によって異なり、メール配信自体にMAは必須ではありません。必要な機能と運用体制を踏まえて導入を判断します。

施策13:インサイドセールス SDR

本記事のSDRは、保有する準顕在層・顕在層の検討を支援し、商談化と営業への引き渡しを担います。電話やオンラインの対話で課題・導入時期・懸念点を確認する役割です。
情報収集中なら関連資料、比較検討中なら個別相談など、状況に応じて提案を分けます。営業への引き渡し条件と共有情報を決め、対応の重複を防ぎます。なお、SDRの担当範囲や呼称は企業によって異なります。

施策14:Webサイト・LP改善

Webサイト・LP改善は、準顕在層・顕在層の訪問を資料請求や問い合わせにつなげる施策です。必要な情報や導線に不足があり、関心を持った訪問者が相談に進めていない場合に優先します。
対象企業、解決できる課題、提供範囲、導入の流れを明確にします。問い合わせ率だけでなく、ターゲットリード数や相談内容、商談進捗を確認することが重要です。

施策15:導入事例・比較検討コンテンツ

導入事例や比較検討コンテンツは、準顕在層・顕在層の比較検討と社内合意形成を支援します。課題、選定理由、導入の流れ、運用条件を示し、導入判断の材料を提供します。
成果の数字だけでなく、どのような企業の、どの課題に対して何を行ったかを具体化します。公開できる実績や情報を確認し、顧客が自社での導入を判断できる内容に整えます。

目的別に施策の優先順位を決める

優先するのは、商談創出までのボトルネックを改善できる施策です。以下の表で課題に合う候補を絞り、予算や工数を踏まえて選びます。

現状の課題 候補施策 評価する指標の例
対象企業への認知が不足 SNS 広告・ウェビナー・展示会・メディア出稿 対象層への到達、関連ページへの流入、ターゲットリード数
検索経由の接点が不足 検索広告・コンテンツ SEO・比較サイト掲載 検索・比較サイトからの流入数、ターゲットリード数
指定した企業との接点が不足 電話リードジェネレーション・郵送 DM 対象企業への接触状況、反応、ターゲットリード数
ターゲットリードが商談に進まない メール・インサイドセールス・比較検討コンテンツ 営業対応の状況、商談化率、検討が止まる理由
訪問後の問い合わせが少ない Web サイト・LP 改善・導入事例・比較検討コンテンツ 問い合わせ率、ターゲットリード数、相談内容


問い合わせが少なくても、対象外の訪問者が多ければ、ページ改善より配信対象の見直しが必要です。一方、ターゲットリードは商談につながっているものの件数が不足している場合は、新規接点を増やす施策が候補になります。

施策選定の5ステップ

施策選定の5ステップ

図は施策を選ぶための検討手順であり、全施策の実施順ではありません。影響の大きさ、改善の見込み、予算・工数、評価できる時期から優先課題を選び、少人数なら主要施策を1〜2つに絞ります。
開始前に、評価指標・期間、担当者、営業への引き渡し条件を決めます。実行後はターゲットリード数と商談・案件への進捗を確認し、原因に合う変更点を絞って検証します。

15施策を成果につなげる4つの共通原則

「どう売るか」より「どう買われるか」で設計する

顧客が情報を集め、比較し、社内で導入を決める流れから施策を設計します。課題整理の段階では解決方法、比較検討中には事例や選定基準など、次の判断に必要な情報を用意することが重要です。

検討初期から関係をつくる

導入意向が明確になる前から課題に関する情報を届け、相談先として想起される接点をつくります。ただし、接触頻度を増やすこと自体を目的にせず、相手の関心に合う情報を選びます。

定期接触で検討の変化を把握する

予算化や組織変更などで、顧客の検討状況は変わります。定期的な情報提供と対話を通じて変化を把握し、必要な情報を届けます。メールのクリックだけで購買意欲を断定しないことも重要です。

Webサイトを情報提供の基盤にする

サービスの対象、導入条件、手順、事例、よくある質問をWebサイトに整理します。広告や展示会で関心を持った顧客が、自分のペースで比較検討できる状態を整えます。

外部支援を活用する場合の選び方

外部支援は、自社に不足する機能を補うために選びます。戦略、実行工数、専門人材、ツールのどこに課題があるかを、下表で整理します。支援形態は、組み合わせて提供される場合もあります。

支援形態 補うもの 確認点
コンサルティング型 戦略・KPI・施策設計 実行と改善まで支援するか
BPO 型 制作・広告運用などの実務 分析・改善の範囲
人材シェアリング型 一定時間の専門人材 社内の指揮・管理体制
ツール提供型 配信・管理・分析の仕組み 運用担当と支援内容


依頼前には、運用担当と改善の判断者、報告内容を明確にします。対象顧客や商談目標の判断は社内で共有し、営業の評価を施策改善に反映できる体制が必要です。

BtoBマーケティング施策に関するよくある質問

Q1. 専任のマーケティング担当者がいない場合は?

営業と対象企業・商談目標を共有し、主力サービスページと問い合わせ導線を点検します。制作や運用で不足する実務は、外部支援で補う方法もあります。

Q2. 競合企業と同じ施策を選ぶべきですか?

必ずしも適切とは限りません。競合の施策は参考情報とし、自社の顧客の行動と商談実績を基準に選ぶことが基本です。

Q3. 検討期間が長い商材の成果はどう測りますか?

ターゲットリード数、継続的な対話、商談・案件への進捗を確認します。閲覧やクリックだけで判断せず、営業が把握した検討状況も合わせて評価します。

Q4. 展示会とWeb施策は組み合わせられますか?

組み合わせられます。展示会で把握した課題に合う事例や比較資料をメールで案内し、Webサイトで検討を支援します。会場で多かった質問は、記事やFAQにも活用できます。

Q5. 施策を見直すタイミングは?

開始前に決めた指標と期間をもとに、判断できるデータが集まった段階で見直します。成果が弱くても直ちに中止せず、対象企業、訴求、ページ、営業フォローを分けて確認します。SEOなどは検索流入の推移も評価対象です。

まとめ 目的と現状の課題から優先する施策を選ぶ

15施策をすべて実施する必要はありません。対象企業と商談目標を定め、新規接点、検討情報、営業対応のどこに不足があるかを確認することが出発点です。

そのうえで施策を絞って実行し、ターゲットリード数と商談・案件への進捗を営業と振り返ります。この検証を続けることで、次に投資すべき取り組みを判断しやすくなります。

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本コラムの作成・編集者

ターゲットメディア株式会社 BtoBマーケティング研究チーム

私たちは、「日本のBtoBマーケティングをアップデートする」をミッションに活動する専門家チームです。
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